特徴を徹底解説！生命保険の種類一覧
生命保険という言葉はよく耳にしますが、その定義をご存知でしょうか。今回は生命保険のしくみや、商品の種類について解説していきましょう。
生命保険は、狭義では死亡へのリスクに備えるためのものですが、中には保障と資産形成を兼ね備えた商品もあります。
しかし、何のために保険を契約するのかという目的を明確にしておかないと、保険の理解も難しく、自分が加入すべき最適な商品は見つかりません。今回は、そんな生命保険について詳しく見ていきましょう。
生命保険の定義を確認
保険商品には、病気やケガ、死亡へのリスクに備えることを目的とした生命保険（第一分野）と、突発的な事故による損害を補償する損害保険（第二分野）、及びその中間にあたる医療保険など（第三分野）があります。
生命保険は、狭義では死亡保険のみとする場合もありますが、基本形としては死亡保険、生存保険、生死混合保険の3つです。
この3つを組み合わせたり、特約を付けたりすることによって、様々なリスクに対応する保険商品が用意されています。まずは生命保険の3形態について確認しておきましょう。
死亡保険
被保険者が死亡もしくは高度障がい状態となったときに保険金が支払われる保険。基本的に被保険者の家族など、保険金の受取人に対する保障を目的としたものです。
保険商品では、一定期間の保障となる定期保険と、解約しない限り保障が続く終身保険の2つの種類があります。
生存保険
契約後、満期まで被保険者が生存していた場合に支払われる保険が生存保険です。
なお、満期日に到達する前に被保険者が死亡した場合には、受取人に対して規定の死亡保険金が支払われます。該当する保険商品は年金保険です。
生死混合保険
死亡保険と生存保険を組み合わせた性格の保険。被保険者が満期日までに死亡もしくは高度障がいを負った場合には死亡保険金が、生存していた場合には生存保険金が支払われるしくみです。
満期時に受け取れる保険金は、基本的に死亡の場合と同額に設定されるのが生死混合保険の特徴。保険商品の種類では養老保険が該当します。
定期保険とは
死亡保険のひとつ、定期保険について見ていきましょう。
定期保険の特徴
定期保険とは、保障期間及び保険料を払い込む期間があらかじめ定められている生命保険のことを言います。
保険料はいわゆる掛け捨てであり、解約時にお金が戻る解約返戻金は設定されないか、ごくわずかであるため、払い込む保険料の負担が少ないことが特徴です。
ただし、保険期間はあらかじめ設定されており、継続して保障を受けたい場合には、契約を更新しなければなりません。
そのため、更新に伴って年齢とともに保険料が上がってしまうことや、一定の年齢に達すると更新ができなくなる点に注意が必要です。
したがって、保険期間は加入時の年齢を加味しながら、目的に応じて設定しましょう。
更新型と全期型
定期保険には、契約後払込満了までの間、5年や10年という短い期間で更新する更新型と、30年や40年という払込満了期間までを保険期間とし、更新のない全期型の2つがあります。
一般に、保険の掛け始めは更新型の方が保険料は安くなりますが、更新を繰り返すたびに保険料は上昇。
一方、全期型では、保険期間中の保険料は一定ですが、若い年代から掛け始める場合、保険料の負担が大きく感じることも考えられます。
被保険者の年齢や家計の状況によって適した方法を選びましょう。
収入保障保険
収入保障保険は、定期保険の一種です。通常の定期保険との違いは、保険金の受け取り方法。定期保険の場合は、保険期間中に被保険者が死亡した場合、死亡時点で保険金は全額一括受け取りとなります。
一方、収入保障保険の場合は、あらかじめ設定しておいた保障月額分を毎月受け取ることが相違点です。
したがって、通常の定期保険と収入保障保険で同じ保険期間で保険に加入しても、被保険者の死亡のタイミングで、受け取りできる総額に差が出ます。
収入保障保険では、満期に近づく程、保険金受け取り総額は少なくなってしまうのが特徴。
収入保障保険の考え方として、保険期間満了までの間の、本来被保険者が得る予定だった収入のみを保障すればよいことが前提だからです。
そのため、収入保障保険の保険料は、同保険期間の定期保険と比べて低く設定されています。
アカウント型保険（利率変動型積立終身保険）
定期保険と積立を組み合わせた形の保険。払込完了後は積立部分を利用して、新たな一時払い終身保険などへ加入するしくみです。
積立部分を定期保険の保険料に回すなどの柔軟な運用ができるものの、定期保険部分が更新型のため、積立金が増えにくいというデメリットもあります。
終身保険とは
終身保険は、保険料払込期間が終了しても保障期間が一生涯続く保険です。そして、解約した場合には、解約返戻金を受け取れる点が特徴。定期保険のような掛け捨て商品ではありません。
商品や解約時期により解約返戻率は異なりますが、払込完了が近くなる程、返戻率が高くなります。
返戻率が100％を超える場合には、貯蓄の役割も果たすのがメリット。資産運用手段のひとつとしても、検討の価値がある保険です。
低解約返戻型終身保険
現在の終身保険は、短期での解約の場合には大きく元本を下回る代わりに、低解約返戻期間経過後の返戻率を高くしている、低解約返戻型終身保険が中心に販売されています。
低解約返戻型終身保険は、掛金払込完了前は70％前後と低い返戻率ですが、払込完了以降には大きく返戻率が上昇することが特徴。したがって、払込完了まで解約しないことを前提として考えたい商品です。
ただし、中には返戻率が100％とならない、複数の保険商品を組み合わせたものが終身保険として商品化されている場合もあるので、契約時には商品内容についてよく確認することが必要と言えます。
学資保険としての活用も可能
低解約返戻型終身保険は、学資保険代わりの利用も可能です。
学資保険は中途の解約でも返戻率が高い代わりに、保障額は基本的に契約額であり、充実はしていないと言えるでしょう。
親の万一に備えて手厚い保障が必要な場合には、低解約返戻型終身保険が有利となります。払込完了を前提とするならば、低解約返戻型終身保険の方が掛金負担も少なく済むのが利点。
また、低金利下では学資保険による運用効果は、ほぼ期待できないため、払込完了まで継続することを前提としたうえで、低解約返戻型終身保険との比較が重要になります。
年金保険とは
年金保険は、死亡保障が目的ではありません。満期まで掛けた保険料が満期後に保険金として受け取れる生存保険です。
被保険人が死亡した場合には、死亡保険金として一定金額が受取人に支払われます。
公的年金と分かりやすく区別するために、個人年金保険とも言い、主に、公的年金の不足分を補うために利用される保険です。
確定年金と終身年金
個人年金保険には、年金の受取額及び受取期間が契約時に定められている確定年金と、一生受け取ることができる終身年金があります。なお、終身年金の場合でも、10年間など、一定期間の保証が設けられていることが多いです。
確定年金の場合は、確実に受け取れる金額が決まっているというメリットがあります。また個人年金保険料税制適格特約が付いている場合は、所得税・住民税の控除対象です。
60歳以降の受取開始で、10年以上の払込期間及び受取期間が設定されているなどの一定の条件を満たした商品に、適格特約が認められています。
終身年金は、定期年金と比較して長生きリスクに備えられるのがメリット。生きている限り一定額が年金として支払われるため、生活の不安が少なくなります。
ただし、平均寿命以上に長生きしないと、元本分の年金を受け取れなくなってしまうのがデメリットと言えるでしょう。
保障期間が設定してある場合には、期間中に死亡した場合は遺族に対して支払われますが、保障期間がないものと比較して保険料が割高になってしまう点に、注意が必要です。
変額個人年金保険
変額個人年金とは、支払った保険料を運用し、その成績によって年金の受取額が変動する保険。メリットは、運用成績によっては年金額を大きく増やすことができ、インフレリスクにも強い点です。
一方で、運用成績が悪化した場合には年金額が減少します。加えて投資商品のため、手数料や信託報酬などが必要となる点にも、注意が必要です。近年は、外貨で運用する商品も登場しています。
養老保険とは
養老保険は、保険期間中は契約金額と同額の死亡保障が付き、満期になると契約金額を満期金として受け取ったうえで、保障期間が終了する形の保険。生死混合保険に分類される保険です。
子どもの教育資金を貯めるための商品として発売される学資保険も、形式としては養老保険と同一と言えます。
養老保険は、かつての高金利時代は予定利率が高く、貯蓄目的で利用されることが多かったことで知られています。
しかし、低金利下では、養老保険の予定利率はさほど高くありません。
高金利時代は払い込んだ期間の保険金よりも満期金の方が大きいうえ、仮に払込期間前の解約でも、元本以上を受け取ることができました。
しかし、低金利下では、満期まで払込を終えた場合でも、掛金を上回らない場合もあるのです。ただし、死亡保障があるという点においては、一定の備えにはなるのが利点と言えるでしょう。
また、養老保険の基本保障である死亡保障以外の特約を付けた場合には、さらに満期の受取金が下回るということも知っておきましょう。
また、保障の特約を付けたとしても、本体の養老保険の満期が到達した時点で、特約も終了してしまうのです。満期後に別途保険を検討しなければならなくなる場合も考えられます。
多くの場合で、払込期間終了後も保障が継続する低解約返戻金型終身保険の方が有利になる点に、注意が必要です。
高金利時代に加入していた養老保険は満期まで運用したいものですが、低金利下では貯蓄性のメリットはなく、保険会社でも取扱い条件の変更や、縮小が行なわれています。
※この記事は、2018年3月時点の情報に基づいて作成されています。
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